転職や退職をしたいと思ったときにすべきなのは、その時点での勤務先をスムーズに退職できるように準備を進めることです。
退職後も、どこかで前職の関係者と接点を持つ可能性があるため、トラブルなく、また、上司や同僚に気持ちよく送り出してもらえるように、円満退職するのが理想です。
そこで、円満退職するために転職や退職をする際に行っておきたいことについて解説します。
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目次
転職する際に行っておきたいこと
転職する際に行わなければならないのは、大きく分けて「転職活動」と「円満退職に向けた準備」の2つです。
退職後に転職活動を行う場合、会社を辞めた後でゆっくり時間をかけて活動できますが、転職先が決まって給与が出るまでの間の収入に困るデメリットがあります。
そのため、転職を決めた場合は、在職中に転職活動をはじめスムーズな退職および再就職につなげるのが理想の形です。
なぜ転職するのかを明確にする
転職活動をする際にやっておきたいことは、なぜ転職をするのか、まずはその目的を明確にすることです。
今の会社が嫌だからといった漠然的な理由から辞めたく転職する、といったような後ろ向きな理由で退職するのはおすすめしません。
なんとなく辞めたいという軽い気持ちで退職すると、転職活動が中途半端になり良い再就職先にめぐり会えないでしょう。
「やりたい仕事があるから転職したい」「スキルアップのために転職したい」「技術や能力を試したい、チャレンジしたい」などの前向きな転職とわかっていれば大丈夫ですが、不満があって辞めたい場合は、その状況が改善されれば継続して働いてもよいのか、などを考えることが大切です。
それでも退職の決意が変わらない場合は、会社側を納得させるだけの、適切な退職理由を持ちましょう。
キャリアアップを目指したい、より専門性の高い業務に従事したい、違う業界で働いてみたいなど、前向きな理由であれば、会社側も納得する可能性が高まります。
さらに、自分自身にとっても、転職の目的が明確になるため、活動しやすくなるメリットがあります。

退職日を決めて転職活動を行う
転職先が決まってから退職しようと考えていると、円満退職するどころか、退職の手続きがスムーズにいかず、場合によっては転職先にも迷惑をかけることにつながるので注意しましょう。
在職中に転職活動を行う場合は、同時に退職の準備も進めなければなりませんので、退職日を決めておくと転職活動のスケジュールを立てやすくなります。
また、退職日を決めたら、会社に退職を申し出るタイミングを考えるのも大切です。
民法上は、退職する場合は2週間前までにその意思を伝えなければならないと定められていますが、会社の就業規則によっては退職を申し出るタイミングを1カ月前までとする場合もあります。
就業規則は民法よりも優先されるため、必ず就業規則で退職時のルールを確認しましょう。
就業規則を確認し、退職日を決めれば退職を申し出るタイミングも自ずとわかります。
加えて、退職後すぐに再就職先で働くのか、充電期間を設けるのかなどにより、転職活動をはじめる時期を把握できます。
個人差はあるものの、一般な転職活動の期間は、3~4カ月が目安ですので、退職日を基点として遅くとも3カ月前には転職活動をスタートさせましょう。
転職サイトや転職エージェントを活用するのも1つの方法
在職中に自分の力だけで転職活動を行うのは、思ったより大変です。
現職の仕事を続けながら活動するため、収入の不安はないものの、就業時間中に自由に動けない、退職日の調整がうまくいかないなどの場合、転職先での業務開始が遅くなるなどのデメリットがあります。
できるだけ効率よく、早期に転職したい人には、転職サイトや転職エージェントの活用がおすすめです。
転職サイトや転職エージェントは、職業や人材を紹介するサービスで、転職希望者と企業との間に立って、必要なサポートをしてくれます。
希望に合った求人の紹介、面接設定、給与交渉のほか、履歴書の書き方、面接対策などのサービスを提供している転職エージェントもあるので、積極的に活用しましょう。
また、転職サイトや転職エージェントを利用する場合であっても、自己分析、転職を希望する業界、応募を検討している企業の情報収集および研究などは、自分でもしっかり行うことをおすすめします。
円満退職のために行うべきこと
「円満」とは、角が立たず穏やかな状態を表現する言葉です。
どんな理由があれ、退職を決めたらトラブルなくスムーズかつ円満に進めるのが、自分にとっても会社にとっても理想と考える方が多いと思います。
そのためには、退職の際のマナーを守り、会社側にすんなり受け入れてもらえる努力をしましょう。
就業規則を確認し早めに退職を申し出る
退職を決めたら、いつまでに申し出なければならないか、会社の就業規則で確認します。
法律では2週間前までと定められているものの、会社によっては、それよりも前に申し出るように規定している場合があります。
その場合は、就業規則で定められている内容に沿って、退職を申し出ましょう。
退職申し出のタイミングを、法律と同じ、2週間前までとする会社も多くあるものの、有給休暇の消化、業務の引き継ぎ、会社が新たに求人募集することなどを考慮すると、その期間では足りない場合があります。
そのため、退職日を決めたら、その日から逆算して、就業規則に反しないタイミングで申し出るのはもちろん、可能な限りそれよりも早めに会社に伝えることをおすすめします。
また、退職する旨を最初に伝えるのは直属の上司です。
退職の決意がかたい場合は「退職届」を提出しましょう。
「退職願」を提出すると、会社に引き止める余地を与えることがあるので、注意してください。
さらに、上司に伝える前に、同僚などに退職の話をするのも避けましょう。
自分で申し出る前に、上司の耳に入る可能性が高くなるからです。
最初に直属の上司に退職の申し出をするのがマナーとおぼえておきましょう。
自分が担当していた業務の引き継ぎを行う
退職日までに、自分の業務を次の担当者へきちんと引き継ぐのもマナーです。
引き継ぎが未完了のまま退職してしまうと、会社に不利益になるだけなく、退職後に何度も電話がかかってくるなど、自分にとってもデメリットになります。
そのため、退職日までに引き継ぎが終わるように、自分が担当している業務をもれなくリストアップし、計画的に進めるのがおすすめです。
業務引継書を作成し、その内容に沿って引き継ぎを進めると、スムーズな上、もれや抜けを防げます。
また、担当業務を誰に引き継いでもいいように、業務マニュアルを作成するのも1つの方法です。
万が一引き継ぎが終わらなかったり、次の担当者が見つからなかったり、などがあっても、退職日を延ばさずにすむメリットもあります。
とはいえ、「あとはマニュアルを見てください」ではやや不親切であり、円満退職できなくなる可能性もあります。
基本的には対面で引き継ぎを終わらせて、マニュアルは参考程度に渡すのがおすすめです。
退職にあたって必要な手続きをする
入社時にさまざまな手続きをしたように、退職にあたっても必要な手続きがあります。
まず、会社から貸与されているもの、会社の所有物は、退職日までにすべて返却します。
具体的には、社員証や入館証、制服、ロッカーの鍵、その他の備品などです。
なお、私物は退職日までにすべて持ち帰りましょう。
そのほか、健康保険、厚生年金保険、雇用保険などの社会保険関連、転職に必要な書類の発行依頼などの事務的な手続きもあるので、不明な点は人事や総務部の担当者に確認しながら進めます。
最終出社日は、直属の上司をはじめ、同僚や先輩たちになど、お世話になった人たちにきちんとあいさつをしましょう。
会社を辞める際のマナーをしっかり守り、「立つ鳥跡を濁さず」で職場を去るのが、円満退職のコツです。
まとめ
在職中に転職したい場合、転職活動と退職に向けての準備を同時に進める必要があります。
転職の目的を明確にし、退職日を決めたら次のキャリアに向けて、計画的に行動しましょう。
仕事をしながら転職先を自力で探すのが難しい場合は、転職サイトや転職エージェントを活用して、サポートを受けるのもおすすめです。
また、退職のマナーをしっかり守って円満退職をできるようにしましょう。